探偵による盗聴器発見調査とは？調査が必要なケースや料金相場について

「最近電話に雑音が入るようになった」「誰にも言っていない情報が知られている」

このような場合、室内に盗聴器が仕掛けられている可能性を疑う必要があります。市販の発見器を使って自分で調査することも可能ですが、質の高い高度な調査を求めるなら探偵に依頼することをおすすめします。

この記事では、探偵による盗聴器発見調査について、調査が必要になるケースや料金相場をご紹介します。少しでも不審や不安を感じたら、探偵への調査依頼を検討しましょう。

盗聴器の種類と違法性

盗聴とは当人に知られないように会話や情報を盗み聞きする行為であり、盗聴器はその音声を拾うための機器です。小型化が進む盗聴器はすぐに発見できないケースが多く、個人の自宅や会社などさまざまな場所に設置される可能性があります。

ここでは、盗聴器の主な種類と盗聴器設置の違法性をお伝えします。

盗聴器の種類

盗聴器には主に無線式と有線式の2種類があります。

●無線式盗聴器
無線式盗聴器は拾った音声を電波で送信するタイプの盗聴器です。電波が届く範囲は50〜300m程度と限りがありますが、盗聴器を設置したまま離れた場所で音声を盗み聞きできるため、有線式よりも多用されています。

●有線式盗聴器
有線式盗聴器は本体内蔵の録音機に音声が録音されるタイプの盗聴器です。電波が飛ばない有線式盗聴器は盗聴器発見器や受信機では見つけられないため、盗聴器が仕掛けられている可能性がある場所を一つひとつ目視で探していかなければなりません。

盗聴器の設置は違法になる？

自宅や自分の所有物に盗聴器を仕掛ける行為に違法性はありません。盗聴器の設置で違法になるケースは、盗聴器を仕掛けるために他人の住居や敷地内に勝手に侵入する、他人の持ち物を改造して盗聴器を設置する場合です。こうした行為には住居侵入罪や器物破損罪が適用される可能性があります。

盗聴行為そのものが違法になるのではなく、盗聴器設置を目的として住居に侵入したり持ち物を改造したりする行為が違法とみなされるのです。

盗聴器発見調査は探偵に依頼できる

不審な点や何らかの心当たりがあって盗聴器の設置を疑っている場合、探偵に盗聴器発見調査を依頼するのがおすすめです。

専門的な知識や技術を持っているプロの探偵なら素人にはできない高度な調査が可能であり、依頼者が抱える「盗聴されているかもしれない」という不安を解消できます。

盗聴器を設置する目的

盗聴器を設置する主な目的は次のとおりです。

●企業の情報を盗み聞きする目的
企業に盗聴器が設置される場合、通常外部に漏れることのない組織の内情や新商品の情報を盗み聞きする目的が考えられます。

●個人の行動を監視する目的
浮気の疑いがある配偶者や素行が気になる子ども、勤務態度に不審な点がある従業員など、個人の行動を監視する目的で盗聴器を仕掛けるケースがあります。

●ストーカー目的
盗聴器は特定のターゲットを狙ったストーカー目的で設置されるケースがあり、盗聴行為から待ち伏せ、つきまといなど徐々にエスカレートする可能性があります。

盗聴器発見の調査方法

探偵による盗聴器発見調査では、広帯域受信機やスペクトラムアナライザといった機材が使われます。どちらも盗聴目的の電波を検出するためのものではありませんが、広い範囲の周波数を拾うことができるため、盗聴器発見調査では広く使われている機材です。

スペクトラムアナライザは探知精度が高く、デジタル式の盗聴器も発見できます。

探偵に調査依頼するメリット

市販の盗聴器発見器を使えば自分で調査することも可能ですが、安価な市販品では高度な調査ができません。

また、ひとつの発見器で探知できる盗聴器の種類や周波数には限りがあるため、必要な機材を用意するのに手間がかかってしまいます。調査料金はかかりますが、盗聴器発見は精度の高い調査ができるプロの探偵に依頼するのがおすすめです。

探偵に調査依頼するメリットは次のとおりです。

•探知精度の高い機材による高度な調査が可能
•盗聴器に関する知識や盗聴器発見のノウハウを有している
•速やかな発見によって個人や企業のプライバシーを守れる
•盗聴器の発見から本体の撤去作業までまかせられる

盗聴器発見調査が必要なケース

盗聴器は自宅や個人の所有物に仕掛けられるパターンと、会社のオフィスや応接室に仕掛けられるパターンがあります。ここでは、盗聴器発見調査が必要なケースについて個人・法人に分けてご紹介します。

個人の場合

個人で盗聴器発見調査が必要になるケースは次のとおりです。

•元夫や恋人とトラブルの末に別れている
•無言電話やいたずら電話がかかってくる
•電話中にノイズや雑音が入る
•引越し先のコンセントプラグをそのまま放置している
•不審な車を見かける、つきまとわれている気がする
•誰かが家に侵入した形跡がある

法人の場合

法人で盗聴器発見調査が必要になるケースは次のとおりです。

•競合他社との間にトラブルが生じている
•社内の情報が外部に漏れている気がする
•移転先事務所のセキュリティが気になる
•トラブルの末に退職した社員がいる
•見積もりを出すと他社に顧客を横取りされることが増えている
•新商品開発の情報が他社に知られている

盗聴器発見の料金相場

探偵による盗聴器発見調査の料金は、調査する住宅の種類（戸建て・集合住宅）や調査場所の面積によって変わります。ここでは、調査料金の一例と追加料金に関する注意点をご紹介します。

調査料金の一例

盗聴器発見調査をおこなう探偵事務所を3社ピックアップし、それぞれの調査料金をまとめました。

盗聴器発見調査は調査場所によって料金が変わるため、探偵事務所との打ち合わせを経て正確な料金が算出されます。詳細な調査料金を確認したい場合は、探偵事務所に問い合わせることをおすすめします。

追加料金が発生する場合も

盗聴器発見調査の基本料金に含まれる内容は各探偵事務所で異なり、調査内容によっては追加料金が発生する場合があります。たとえば、調査によって盗聴器が発見された場合の成功費用、発見した盗聴器を取り外す撤去費用などを別途請求されることが考えられます。

調査料金を把握したい場合は基本料金ではなく、最終的な支払額を確認しておくことが大切です。

まとめ

自宅や会社に盗聴器が設置されているか調べたい場合は、探偵に調査依頼することをおすすめします。市販の盗聴器発見器では簡易的な調査しかできず、確実に盗聴器を発見できるとはいえません。探偵に依頼すれば最新の調査機材による精度の高い調査が可能であり、盗聴器を発見できる可能性が高まります。

速やかに盗聴器を見つけ出すことで、個人や企業のプライバシーを守ることにもつながります。盗聴の不安を感じている場合はひとりで悩まずに、探偵への調査依頼を検討しましょう。