人探しは自分でもできる?人探しの方法と探偵に依頼するメリットを解説

この記事でわかること
  • 自分でも人探しをすることはできるが調査には限界がある
  • 警察は民事性が高い事件の人探しには対応してくれない
  • 難しい人探しは探偵に依頼する必要性がある
  • 探偵に早めに依頼することで対象者の行方がわかる可能性が高くなる

何らかの事情で「家族や知人の行方が分からなくなった…」「対象となる人物の行方を探したい…」というケースが稀にあります。

人探しというと難しいというイメージがあるかもしれませんが、自分でできる人探しの方法はあります。一方、自分でできないことは警察や探偵の力を借りるのがよいでしょう。

特に探偵に人探しを依頼すれば、いろいろなメリットが得られます。この記事では、自分で人探しをすることを検討されている方向けに、人探しの方法と探偵に依頼するメリットについて解説します。

自分でできる人探しの方法

ここでは、自分でできる人探しの方法を紹介します。

インターネットやSNSを利用する方法

インターネット上のサービスややSNSを利用する人探しの方法には、以下のようなものがあります。

ツイッターを利用する方法

ツイッターは短文メッセージや写真、動画を投稿して多くの人と情報を共有するSNSで、国内ユーザーは4500万人以上います。本名やニックネームを検索すると、探している人のアカウントを見つけられる可能性があります。

また共通の友人や知人がフォローしたりフォローされたりしているアカウントを閲覧すると、探している人のアカウントを発見できるかもしれません。探している人のアカウントがわかれば、投稿している文章や画像から現在の居場所を特定できる可能性があります。

また、ツイッターで探している人の名前や顔写真を拡散して、情報収集をする方法もあります。ただし、個人情報が流出しないように注意が必要です。

フェイスブックを利用する方法

フェイスブックは本名で登録するルールになっているSNSで、国内で約2700万人のユーザーが登録しています。友人だけでなく、仕事上の付き合いのある人ともつながっていることが多いため、人探しをするには便利なツールです。

実際に対面で会う人と友達になることが多いため、本名や勤務先、出身校で検索したり、共通の友人の友達リストを調べたりすれば、探したい人を見つかる可能性があります。

本人がフェイスブックに登録していなくても、探したい人の友人や知人、家族などを見つければ、メッセージを送って現在の居場所を聞き出せるかもしれません。

LINEを利用する方法

LINEはユーザー同士で文章や写真をやり取りできるアプリで、国内で約8400万人がインストールしています。探したい人のメールアドレスや電話番号がわかれば、検索してアカウントを見つけることが可能です。

ただし、ニックネームで登録するため、本名での検索ができません。探したい人のメールアドレスや電話番号がわからない場合は、共通の友人や知人のタイムラインをチェックする方法があります。

探している人がタイムラインの公開設定をしていれば、タイムライン上に投稿した写真や文章を閲覧できます。日常的にLINEでコミュニケーションする人は多いので、LINEを利用する方法は人探しに有効です。

画像検索を利用する方法

Googleには画像検索という機能があります。この機能を使って画像を検索すると画像の場所を特定することが可能です。

例えば、探したい人が撮影してSNSへアップロードした画像で検索すると、その画像がどこで撮影されたかがわかります。探したい人が撮影された場所へ行った可能性が高いので、現地へ行けば何か手がかりをつかめるかもしれません。

インスタグラムを利用する方法

インスタグラムは画像や動画を中心に投稿するSNSで、若者を中心に人気があります。ツイッター同様に、探したい人の本名やニックネームで検索してアカウントを見つける方法があります。

また、インスタグラムは自分のスマホと相手のスマホを同期させて、アカウントを調べることも可能です。インスタグラムのユーザーは写真をメインに投稿するので、「どんなところに住んでいるか?」「どんなことに興味があるのか?」を知ることができます。

ただし、インスタグラムの投稿内容だけで現在の居場所を特定するのは難しいでしょう。

掲示板サイトを利用する

人探し掲示板というサイトを利用して人探しをする方法があります。インターネットの検索で「人探し 掲示板」と入力すると、検索結果から人探し掲示板を見つけることが可能です。

掲示板に探したい人の名前や特徴、写真などを登録して、人探しをしてくれる人を募集できます。SNSで人探しをする方法は無料ですが、掲示板は謝礼を支払うシステムになっています。

謝礼は安いのですが、素人が調査するので情報が正確でないこともあるので注意してください。また、掲示板上に個人情報を公開するので、トラブルが発生するリスクがあります。

スマホのGPS利用する

家族を探す場合は、スマホのGPSを利用して人探しをする方法があります。対象者がGPS機能を備えているスマホを所有していたり、GPSアプリをインストールしたりしていた場合、スマホの現在の位置情報や履歴を調べることが可能です。

位置情報や履歴がわかれば、現在の居場所の手掛かりをつかめる可能性があります。ただし、スマホアプリがアンインストールされていたり、スマホの電源がオフになっていたりすると、GPS機能を活用できません。

ビラやポスター、新聞広告を利用する

インターネットが普及した現在でも、ビラやポスター、新聞広告は人探しの方法としては有効です。インターネットを利用した人探しの方法は強力ですが、SNSや掲示板へアクセスしなければ人の目に触れることはありません。

一方、ビラやポスター、新聞広告などリアルの媒体は人に触れる機会が多いのが特徴です。積極的に人探しをしてくれる人以外の人の目に触れる機会が多いので、探している人を見つけられる可能性が高くなります。

ただし、インターネットを利用した人探しの方法と違って、ビラやポスター、新聞広告を利用すると費用がかかります。人が見つからない場合は、かかった費用は無駄になるので注意してください。

公的機関に登録されている公開情報を利用する

公的機関には個人に関する情報や個人の住所を特定できる情報が登録されており、その中には公開されている情報もあります。公開情報に関する文書を閲覧すれば、探している人の居場所を特定できる可能性があります。

例えば、以下のような文書です。

戸籍の附票や住民票の除票

元配偶者を探している場合は、戸籍の附票や住民票の除票を取得すれば、どこへ転居したかを調べることが可能です。

戸籍の附票

住所の履歴が記載されている書類で、本籍地の役場に保管されています。離婚した後でも、配偶者なら除籍者として取得することが可能です。

住民票の除票

過去に住民票のあった住所の役場に残っている住民票の記録のことで、5年前間は保管されています。住民票は同一世帯であった者であれば、取得することが可能です。ただし、本人が閲覧制限していると閲覧できません。

官報

インターネットの官報検索を利用すれば、破産者や帰化した人の住所を調べられます。破産するような状況にあった人や外国人であれば、この方法で住所を特定することが可能です。
ただし、帰化について調べるには、帰化前の氏名を知らないと検索できないことがあるので注意しましょう。

・不動産登記簿

探している人が不動産を所有している場合、名簿業者の所有する不動産所有者リストを検索して人探しをする方法があります。ただし、過去に不動産を所有していた人を調べられるだけですので、不動産を処分していると検索にかからないので注意してください。

・商業登記簿

探している人が日本の法人の代表者である場合、商業登記簿を閲覧すると自宅の住所を調べられます。商業登記簿は法務局で取得できますが、企業情報を収集している調査会社のサイトで検索して調べることが可能です。

聞き込みをする

泥臭い方法ですが、聞き込みで人探しをする方法があります。探したい人の友人や知人に連絡して、ストレートに現在の居場所を聞いたり、居場所を突き止める手がかりになりそうなことを聞き出したりします。

以下のことを聞き出せると、探している人を見つける手がかりになる可能性があります。

  • よく利用していたSNS
  • 最近仲良くしていた友人や知人
  • 最近悩んでいたこと

家に残した物を手がかりにして探す

急に消えてしまった人を探す場合、家に残した物を手掛かりにして探す方法があります。以下のようなものをチェックするといいでしょう。

  • 手帳
  • パソコン
  • 雑誌

これらのものをチェックすると、消えてしまった人を探す有効な手掛かりを発見できることがあります。ただし、探している人が家族以外の場合、家に入るのに管理者の許可が必要です。

警察に捜索願を出して人探しする方法

探している人が事件や事故に巻き込まれた可能性がある場合、警察に捜索願を出して人探しをする方法があります。

警察にしかできない人探しの方法がある

警察は必要な場合には国家権力を行使して人探しをしてくれるので、個人ではできない方法で人探しをします。家族が警察に捜索願を出すと、事件性がある場合は特異行方不明者として捜索を始めます。

一般人は携帯電話の位置情報や市中の防犯カメラの映像を見れませんが、警察なら閲覧可能です。手掛かりをつかめると、捜査員を動員して捜索活動が本格化します。

事件性のない家出人探しの場合は動いてくれない

探している人が何らかの事件に巻き込まれていた可能性が高い場合には警察は捜索に動いてくれます。しかし、単なる家出人探しのような民事事件性が高い場合は動いてくれないケースがほとんどです。

家出人が未成年で家族が捜索願を出している場合は、警察に何か情報が入ってくると情報提供を受けられる可能性があります。探している人が成人の場合は、警察は積極的に動いてくれません。

探偵に依頼して人探しする方法

自分で人探しができない場合、探偵に依頼して人探しをする方法があります。

探偵は人探しのテクニックと経験があるため、素人では見落としてしまうようなことを手掛かりにして探し出すことが可能です。

探偵の人探しの方法

具体的な探偵の人探しの方法には、以下のようなものがあります。

全国の拠点事務所で人探し

全国展開している探偵事務所であれば、全国の拠点事務所で人探しすることが可能です。探している人が現在いる可能性が高いエリアを特定できれば、そのエリアの拠点で人探ししたり調査員を派遣して人探ししたりします。

探している人の周辺の聞き込み

探している人の周辺に聞き込みをします。聞き込みなら自分ででもできると思うかもしれませんが、探偵の聞き込みはちょっと違います。素人は探している人について何か知らないかと相手にストレートに聞きますが、初対面だと警戒されて聞き出せないケースがほとんどです。

また、人探ししていることを本人に悟られると、聞き込みは難しくなります。一方、探偵は自分の素性を明かさずに聞き込みをします。プロの調査テクニックを使って、探している人の情報をさりげなく相手から引き出すことができます。

探している人と関係の深い人の尾行や張り込み

探している人に関係の深い人を尾行や張り込みをすると、探している人と接触したり手掛かりをつかめたりするケースがあります。

素人が尾行や張り込みをすると対象者に気づかれる可能性が高く、なかなかうまくいかないケースが多いのです。一方、探偵はテクニックも経験もあるので、対象者に気づかれずに尾行や張り込みをします。

探偵に人探しを依頼した場合の費用

探偵に人探しを依頼すると費用がかかりますが、どのくらいかかるか気になると思います。人探しを探偵に依頼した場合の料金相場は、1週間で50万円~60万円ほどと言われています。

これはあくまで相場であり、人探しの難易度や条件、探偵事務所の料金体系により高くなるケースもあれば安くなるケースもあるでしょう。ケースによっては20万円程度でおさまったということもありますので、まずは探偵に相談して見積りをだしてもらうことをおすすめします。

まとめ

これまで説明したように人探しをする方法は「自分でやる」「警察に任せる」「探偵に依頼する」という3つの方法があります。自分でやる人探しは調査のノウハウや経験がないとうまくいかないケースがほとんどです。また、警察は個人が対応できない方法で探してくれますが、事件性がない場合はなかなか動いてくれません。

事件性がないけれど探したい人がいる場合は、やはり探偵に依頼するのがベストの選択です。大切な人が急にいなくなった場合、早い段階で探偵に依頼すれば短期間で発見できる可能性は高くなります。この機会に人探しを探偵に相談してみてはいかがでしょうか。

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